医療従事者のワクチン接種の義務化方針を含む一連のキャンペーンの評価とワクチン接種に対する医療従事者の意識と辞退理由の調査を行っている米国における後ろ向きコホート研究である。
ワクチン接種キャンペーンの効果は、2006年～2011年の間にインフルエンザワクチンを受けた医療従事者の割合で評価を行い、さらにこれら5シーズンのワクチン接種の辞退理由のデータ収集および2007年にワクチン接種に対する医療従事者の意識調査を行った。
病棟、症例検討会へワクチンを提供するためのカート、辞退届の義務化、指定された看護師によるスタッフへのワクチン配布を導入することにより、医療従事者のインフルエンザワクチン接種率は44.0%（6,510人中2,863人）から62.9%（6,414人中4,037人）へ上昇した。利便性を最大限に改善することを試みたにもかかわらず、調査した27.2%（243人中66人）の医療従事者は無料のインフルエンザワクチンを接種するために10分より長く待ちたくない、23.3%（236人中55人）はワクチン接種を受けることができなくてもどうでもいいという姿勢であった。このような状況において、ワクチン未接種の医療従事者はインフルエンザシーズンの間マスクの着用が要求されるワクチン接種の義務化は、ワクチン接種率90％を超えるまで増加させ、予防接種を辞退した医療従事者の割合を著しく減少させた。
医療従事者に対するインフルエンザワクチン接種の義務化プログラムは、高いワクチン接種率を成し遂げるために重要であり、ワクチン接種に反対ではないが優先事項としない医療従事者の多くを獲得できると思われる。

免責事項：本内容に関する文責はサラヤ株式会社にあります。
ICHE (Infection Control and Hospital Epidemiology)の文献を紹介することは、ICHEの編集者、the Society for Healthcare Epidemiology of America、the University of Chicago Pressがサラヤ株式会社の製品、サービス、業務内容を支持するということを意味するわけではありません。